小児近視の外来を始めた。白内障の日帰り手術にも対応している。それなのに、相談が思うように来ない。眼科の院長から、こうした話を聞くことがあります。

眼科は、診断と治療に幅を出すための機器投資が大きい一方で、主力となる白内障手術も保険診療です。件数の増加だけで収益性が改善するとは限らない構造があり、そうした背景から、保険診療と自費の二本柱を前提に設計する医院も増えています。

結論：眼科の集患で考えるべきは、来院数そのものより、自院が力を入れている診療が地域に届いているかどうかです。手を広げても伝わっていなければ、「需要がなかった」と判断してしまいます。

この記事では、力を入れている診療をどう伝えるかを、Web側の視点で整理します。

こんな眼科の院長におすすめです

• 外来数は変わらないが、力を入れている診療の相談が増えない
• 小児近視の外来を始めたが、思うように相談が来ない
• 多焦点レンズに対応しているが、選ぶ患者が少ない
• 自費の領域を増やすべきか、増やしても伝わるのか迷っている
• ホームページが開業時のまま、一般的な眼科案内で止まっている

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「需要がない」のか、「知られていない」のか

小児近視の外来を始めたのに相談が来ない。多焦点レンズを用意しているのに選ぶ人が少ない。このとき、地域に需要がないと判断する前に確認しておきたいことがあります。

患者にとって、眼科はこれまで「目が赤い」「見えにくい」で行く場所でした。近視の進行を抑える相談ができること、レンズに複数の選択肢があることは、案内されなければ想像の外にあります。ホームページが開業時のままで一般的な眼科案内にとどまっていれば、力を入れている診療ほど伝わっていない、ということが起こります。

もちろん、知ったうえで選ばないこともあります。適応の有無、生活のしかた、本人の希望、費用の負担。いずれも正当な理由です。目指すのは自費を選ぶ人を増やすことではなく、必要な患者が選択肢を知ったうえで相談できる状態をつくることです。

つまり手を広げたあとに必要なのは、次の施策ではなく、広げた内容が外から見える状態になっているかの確認です。

① 「何に力を入れている眼科か」を見える形にする

一般的な診療案内の中に、力を入れている領域が並列で埋もれていないかを確認します。小児近視、白内障の日帰り手術、レンズの選択肢など、実際に対応している内容は、それぞれ独立した案内として見つけられる状態になっている必要があります。

患者の検索語も領域ごとに違います。「子ども 近視 進行」で探す保護者と、「白内障 手術 名古屋」で探す高齢の患者では、必要な情報も、決め手になる条件も別です。同じ一枚のページで両方に届かせるのは難しいと考えたほうが現実的です。

あわせてGoogleビジネスプロフィールも確認します。診療内容やリンク先が開業時のままなら、地図検索で見つかる自院は今の自院ではありません。

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② 費用が分からないことは、相談をためらう理由になる

自費や選定療養が関わる領域では、費用が分からないことがそのまま相談をためらう理由になります。金額を伏せておけば相談で説明できると考えがちですが、患者は相談に来る前の段階で候補から外すことがあります。

なお、自由診療と選定療養は別の仕組みです。多焦点眼内レンズのように、対象となるレンズや医療機関の取扱いによって扱いが異なる領域もあるため、まとめて「自費手術」として説明しないことが大切です。自院の取扱いに合わせて、院内で内容を確認したうえで記載してください。

自費診療をウェブサイトで案内する場合、医療広告ガイドラインの限定解除の要件として、費用だけでなく次の情報も求められます。

• 治療の内容と対象、適応を判断する過程
• 標準的な費用と、含まれるもの・別途かかるもの
• 通常必要となる治療期間・回数
• 主なリスクや副作用
• 問い合わせ方法

費用だけを公開すればよいということではない点に注意が必要です。そのうえで、診療領域ごとに患者が知りたいことは異なります。小児近視のように継続して費用がかかる領域では、初期費用と継続費用、検査・再診費が含まれるか、通院の間隔。レンズの選択が関わる領域では、片眼単位か両眼単位か、保険診療の本人負担と別途費用の区分、追加の検査費が含まれるか。こうした点が分かると、患者も家族も判断しやすくなります。

🔗医療広告ガイドラインチェックリスト

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③ 決めるのは本人だけではない

白内障手術も小児の近視抑制も、決定には家族が関わります。高齢の方なら子供世帯が、小児なら付き添っていないほうの保護者が判断に加わることがあります。患者本人や付き添った家族が、診察室で聞いた内容を、ほかの家族に伝える場面があるということです。

ここで伝言ごとに情報が欠ければ、家族の判断は止まります。だからこそ、家族があとから読める形で情報を残すことが有効です。院内で渡す資料にホームページの該当ページへの案内を入れておく、あるいはQRコードで直接飛べるようにしておく。そのとき大切なのは、飛んだ先のページで、費用、治療の選択肢、通院のスケジュール、付き添いが必要かどうかを一か所で確認できることです。

また名古屋・愛知エリアでは、手術後の通院が必要な領域だからこそ、診療日・駐車場・アクセスがGoogleビジネスプロフィールとホームページの両方で最新になっているかが、比較の段階で効いてきます。

よくある質問（FAQ）

Q. 自費の領域を増やせば、経営は改善しますか？

A. 何を診療するかは院長の判断であり、増やせば改善すると言えるものではありません。ただし、始めた診療が地域に伝わらないまま「需要がなかった」と判断してしまうケースはあります。判断の前に、外から見える状態になっているかを確認する価値はあります。

Q. 費用をホームページに載せると、金額だけで比較されませんか？

A. 金額だけでは、診療内容の違いが伝わりにくくなります。大切なのは、費用とあわせて「何が含まれているか」「どういう場合にどちらを選ぶのか」を事実として示すことです。判断の材料が揃っているほど、金額だけの比較になりにくくなります。

Q. どこから手をつければいいですか？

A. 力を入れている診療が、ホームページで診療別の案内として見つけられるかを確認するところからです。あわせてGoogleビジネスプロフィールの情報とリンク先が現在の診療と一致しているかを見直し、そのうえで費用と流れの案内を整える順序になります。効果を見るときは、検索での表示、診療ページの閲覧、問い合わせや予約を分けて確認すると、どこで止まっているかが分かります。

まとめ

• 眼科は機器投資が大きく、白内障手術も保険診療。件数の増加だけで収益性が改善するとは限らない
• 手を広げたあとに必要なのは次の施策ではなく、広げた内容が外から見えているかの確認
• ただし知ったうえで選ばないこともある。目指すのは選択率ではなく、必要な患者が相談できる状態
• 領域ごとに患者の検索語も決め手も違う。一枚のページで両方に届かせるのは難しい
• 費用が分からないことは、相談をためらう理由になる。費用だけでなく、治療内容や主なリスクも含めて示す
• 決めるのは本人だけではない。家族があとから読める形で情報を残す

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力を入れている診療が伝わっているか、一緒に確認します

無料相談では、次のような点を確認できます。

• 力を入れている診療が、独立した案内として見つけられる状態になっているか
• 自費診療の案内に、費用・治療内容・主なリスクなどの記載漏れがないか
• Googleビジネスプロフィールの診療内容とリンク先が、現在の自院と一致しているか

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